【2025年最新】ECサイト売上ランキング!国内・海外企業からECモールまで

日本国内と世界のECサイトランキングをご紹介します。
国内ランキングでは、1位~30位まで紹介し、世界のランキングではアメリカ・中国・韓国・台湾について紹介します。

EC事業を展開している企業様、あるいはこれからネットショップを始めようとされている方はぜひ最後までご覧ください。

EC市場規模・EC化率はどう推移している?

Amazonや楽天市場などのECモールやメーカー・ブランド直売の通販サイトなど、ネットでの買い物需要はどんどん高まってきています。
それでは、具体的なその規模、そして各分野におけるEC販売が占める割合が実際にどの程度かご存知でしょうか。
経済産業省によってまとめられた『電子商取引に関する市場調査』報告書に掲載のデータを元に解説します。
まず、最新のBtoC市場規模の経年推移について。

グラフを見ると、BtoC-EC市場全体の規模は2014年から2023年にかけて一貫して右肩上がりに成長していることがわかります。2023年には24兆8,435億円に達しており、10年間で市場規模が大幅に拡大していることが分かります。

今度はそのBtoC-EC市場規模を、分野別にみてみます。

2022年2023年伸び率
A. 物販系分野13兆9,997億円(EC化率9.13%)14兆6,760億円(EC化率9.38%)4.83%
B. サービス系分野6兆1,477億円7兆5,169億円22.27%
C. デジタル系分野2兆5,974億円2兆6,506億円2.05%
引用元:電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました

EC化率については、物販系分野で約9.4%であり、他の先進国と比較するとまだ低い水準であるため、今後のオンラインショッピングの浸透とともに、さらなる上昇の可能性があります。

物販系分野の内訳は、「食品、飲料、酒類」「生活家電・AV機器・PC・周辺機器等」「衣類・服装雑貨等」「生活雑貨、家具、インテリア」の上位4カテゴリーで、物販系EC市場の7割以上を占めており、非常に大きな割合です。

これらの分野が、現在の日本の物販系EC市場を牽引していると言えるでしょう。

また、EC化率の高い「書籍、映像・音楽ソフト」「生活家電、AV機器、PC・周辺機器等」「生活雑貨、家具、インテリア」は、オンラインで容易に比較できることや、実店舗での購入頻度の低いことが共通点としてみられます。

国内ECモールの売上ランキングTOP5

ネットショッピングをする際、複数のショップやブランドの商品を一度に検索できるECモールを利用するという人はたくさんいます。
以下に、国内のECモールを流通額順に1位から5位まで紹介していきます。なお、ランキングとともに紹介する各社の市場規模は、それぞれの決算での発表の数値を基に2023年の1年間の流通総額で割り出したものです。

※その他各社数値について参照した記事のリンク先は最後にまとめてご紹介します。

1位:楽天 6兆円

まずトップとなったのが楽天市場。日本におけるEC販売の先駆け的存在です。
特徴は、楽天カードや楽天トラベル、楽天モバイルなどグループ内の各サービスの連携。さまざまな分野でサービスを展開しており、かつ組み合わせて使うとお得になる仕組みなので、顧客を楽天ユーザーとして総合的に囲いこむことに成功しています。

とくに、各サービスの利用で貯められる楽天ポイントが鍵。もちろん楽天市場での買い物でも高い割合で還元されるうえ、貯めたポイントは商品の購入時に使用できます。
また、楽天ポイントのシステムはさらに進化を続けており、楽天ペイアプリを通じた実店舗でのポイント利用や、SPU(スーパーポイントアッププログラム)の継続的なアップデートが、ユーザーの日常的な消費行動に深く浸透しています。特に、楽天ペイと楽天ポイントカードの一体化による利便性の向上や、多様なキャンペーン展開は、ユーザーの囲い込みとアクティブ率の向上に大きく貢献しています。


なお、この数字は楽天市場のみのものでなく、連携サービスであるフリマアプリ・ラクマの流通額も合計したものとなっています。そのため、純粋にモールでの売上のみを比べるとAmazonジャパンのほうに軍配が上がると考えられます。

参考:楽天グループ株式会社2023年度通期および第4四半期決算ハイライトに関するお知らせ

2位:Amazon 3兆6,556億円

続いて2位につけたのが、世界中で大きなシェアをもつAmazon。楽天市場と違い、各企業やブランドが1品ずつ商品を出品するマーケットプレイス型のECモールです。
Amazonのファン創出に一役を買っているのがPrimeサービス。月間プランで税込600円、年間プランで税込5,900円で入会でき、お急ぎ便が無料・動画配信のサブスクリプション利用など、会員特典のさまざまなサービスを受けることができます。

本国アメリカでは無人レジのAmazon GOをオープンさせるなど、リアル領域にまで勢力を拡大しつつあるAmazon。日本でも今後さらなる躍進が期待できそうです。

※Amazonの数値については次の記事を参考に記載しています。
https://nethanbai.co.jp/archives/16267

3位:Yahoo!ショッピング 1兆6,658億円

3位はYahoo!ショッピング。流通額は1兆6,658億円でした。
日本では楽天、アマゾン、ヤフーで3強とよくいわれていますが、Yahoo!ジャパンとしてはなかなか追いつけないトップ2社になんとか打ち勝ちたいところ。そこで踏み切ったのが、ファッションECのZOZOタウン運営元であるZOZOの買収や、LINEとの経営統合です。

また、キャッシュレス決済のPayPayと連携しポイントが貯められる仕組みで、ユーザーの囲い込みも狙っています。

※2022年10月に、Yahoo!ショッピングとPayPayモールが統合しています。
参考:統合ポータル2023年度 コマース事業

Yahoo!ショッピングに出品するなら

4位:ZOZOTOWN 5,000億円

4位ZOZOTOWNは、アパレル専門のECモールです。流通額は上位3サイトに比べ低いですが、それらが総合ECモールであったことを考えると、ファッション単独でこの順位に食い込んでいる実力はなかなかのものでしょう。

なお、前述の通り運営元のZOZOはYahoo!ジャパンによって買収されています。その流れで、2019年秋、Yahoo!とSoftbankのユーザーを対象に開設されたPayPayモールに、ZOZOTOWNが出店。
ZOZOTOWNにとっては初の外部モールへの出店となり、この一連の動きは大きな注目を集めました。2025年現在も、ZOZOTOWNはYahoo!ショッピング内にストアを構え、幅広いユーザーへのリーチを拡大しています。

参考:株式会社ZOZO 2024年3月期 決算説明資料

5位:au PAYマーケット3,155億円(推定)

KDDIがauユーザーをメインターゲットに運営しているau PAYマーケット。旧名は「Wowma!」というサービスでしたが、2020年5月より、auの決済およびECのサービス名が「au PAY」となったことを受けて、名称が変わりました。ファッションや家電、日用品、コスメ、グルメに強いECモールです。

近年では、auユーザー以外にも広く利用を促すための施策が強化されています。例えば、Pontaポイントとの連携を深め、auユーザーでなくてもPontaポイントを貯めたり使ったりできるメリットを訴求しています。また、auスマートプレミアム会員向けの特典として、送料無料やポイントアップなどのキャンペーンを頻繁に実施し、au経済圏の活性化を図っています。

ECモールランキング!ECモールの意味や種類~メリット・デメリットまで解説

国内ECサイトの売上ランキングTOP30

順位社名売上高
1位アマゾンジャパン3兆6,556億円
2位ヨドバシカメラ2,268億800万円
3位ZOZO1,970億1,600万円
4位ヤマダホールディングス1,550億円
5位ユニクロ1,338億円
6位ビックカメラ1,274億円
7位オイシックス・ラ・大地993億8,000万円
8位ジャパネットたかた896億円
9位ニトリホールディングス871億円
10位イオン800億円
11位アイリスプラザ750億円
12位アダストリア689億円
13位ノジマ663億9,700万円
14位上新電機646億1,800万円
15位DCM ホールディングス638億5,700万円
16位デル・テクノロジーズ600億円
17位ベイクルーズ570億円
18位マウスコンピューター534億6,000万円
19位QVCジャパン530億円
20位ジュピターショップチャンネル523億円
21位パル484億円
22位オンワードホールディングス477億円
23位ワールド438億1,600万円
24位三越伊勢丹ホールディングス410億円
25位ベルーナ397億2,800万円
26位大網393億円
27位オールアバウトライフマーケティング387億9,900万円
28位キタムラ380億円
29位Gb380億円
30位DINOS CORPORATION376億円8,100万円
https://netshop.impress.co.jp/node/13007

それでは続いて、国内ECサイトの総合ランキングを1位から30位まで見ていきます。

1位:アマゾンジャパン

AmazonはモールECではありますが、マーケットプレイス型という特性から単独ECとしても考えられます。そして、単独ECとした場合、国内ではトップの売上となります。
大手メーカーとの協業によるPB商品の強化は、品揃えの拡充に大きく貢献し、幅広い顧客層のニーズに応えることで、揺るぎない地位を築いています。

2位:ヨドバシカメラ

家電量販店ECサイトとして、実店舗の強みを活かし、迅速な配送と充実した品揃えで高い支持を得ています。家電製品だけでなく、書籍や日用品など幅広い商品を取り扱うことで、多くのユーザーにとって利便性の高いECサイトとなっています。

3位:ZOZO

アパレルECの専門モールとして、総合ECが上位を占める中で際立った存在感を示しています。ファッションに特化した品揃えと、AR技術を活用したバーチャル試着などの先進的なサービス提供が、多くのファッション感度の高いユーザーを惹きつけています。

4位:ヤマダホールディングス

家電量販店ECサイトとして、実店舗と連携したサービスや、家電製品の豊富な品揃えが強みです。近年では、家電以外の生活用品なども強化しており、総合的なオンラインショッピングプラットフォームとしての地位を確立しつつあります。

5位:ユニクロ

自社ブランドの強みを活かし、高品質かつ低価格なベーシックアパレルを中心に安定した売上を誇っています。オンラインストアと実店舗の連携も強化しており、ECサイトにおいてもブランドの世界観を効果的に発信しています。

6位:ビックカメラ

ヨドバシカメラと同様に、家電量販店ECサイトとして、家電製品の豊富な品揃えと、独自のポイントプログラムが魅力です。都市部を中心に展開する実店舗のネットワークも、ECサイトの信頼性を高める要素となっています。

7位:オイシックス・ラ・大地

有機野菜や特別栽培の食材など、安心・安全な食品に特化したECサイトとして、健康志向の高い層から支持を得ています。定期購入サービスなど、独自の販売モデルも成長を支えています。

8位:ジャパネットたかた

テレビショッピングで培ったノウハウを活かし、家電製品を中心に分かりやすい商品紹介と丁寧な顧客対応で強みを発揮しています。ECサイトにおいても、その独自の販売スタイルが支持されています。

9位:ニトリホールディングス

家具・インテリアECサイトとして、手頃な価格と豊富なデザインの商品ラインナップが魅力です。実店舗とオンラインストアの連携も強化しており、大型家具の購入も安心して行える環境を提供しています。

10位:イオン

総合スーパーの強みを活かし、食料品から日用品、衣料品まで幅広い商品をECサイトで提供しています。実店舗との連携による受け取りサービスなど、利便性の高いサービスが強みです。

11位:アイリスプラザ

生活用品、家電、食品など幅広い商品を自社ブランド中心に展開するECサイトです。手頃な価格と豊富な品揃えが特徴で、生活全般のニーズに応えることで安定した売上を確保しています。

12位:アダストリア

「GLOBAL WORK」「niko and …」「LOWRYS FARM」など、複数の人気アパレルブランドを展開する企業グループのECサイトです。各ブランドの個性を活かした商品展開と、積極的なデジタルマーケティングにより、幅広い年齢層のファッション感度の高いユーザーに支持されています。

13位:ノジマ

家電量販店ECサイトとして、デジタル家電に強みを持っています。実店舗と連携したサポート体制や、オンラインでの丁寧な商品説明などが、顧客の信頼を得ています。

14位:上新電機

家電量販店ECサイトとして、「Joshin web」の名称で親しまれています。きめ細やかな商品情報と、独自のポイントプログラム、迅速な配送などが強みです。

15位:DCM ホールディングス

「DCMカーマ」「DCMダイキ」「DCMホーマック」などのホームセンターを展開する企業グループのECサイトです。DIY用品、園芸用品、日用品など、幅広いホームセンター関連商品を取り扱っており、実店舗のネットワークを活かした利便性の高さが特徴です。

16位:デル・テクノロジーズ

パソコンや周辺機器を直販するECサイトです。BTO(Build To Order)によるカスタマイズ性の高さや、法人向けの豊富なラインナップが特徴で、個人ユーザーだけでなくビジネスユーザーからも支持を得ています。

17位:ベイクルーズ

「JOURNAL STANDARD」「IENA」「Spick & Span」など、感度の高いセレクトショップを展開する企業グループのECサイトです。トレンド感のあるオリジナル商品と国内外のブランドを取り扱い、ファッションに敏感な層に人気です。

18位:マウスコンピューター

BTOパソコンを中心としたECサイトです。高いカスタマイズ性とコストパフォーマンスが魅力で、ゲーマーやクリエイターなど、特定のニーズを持つユーザーから支持を得ています。

19位:QVCジャパン

テレビショッピングを主体とする企業ですが、ECサイトも重要な販売チャネルとなっています。独自の番組連動型の販売スタイルと、幅広い商品ラインナップが特徴です。

20位:ジュピターショップチャンネル

こちらもテレビショッピングを主体とする企業で、ECサイトも展開しています。健康食品や美容関連商品、ファッションなど、幅広いジャンルの商品を扱っています。

21位:パル

「CIAOPANIC」「mystic」「Kastane」など、個性的なアパレルブランドを展開する企業グループのECサイトです。各ブランドの独自の世界観を表現した商品展開で、若い世代を中心に人気を集めています。

22位:オンワードホールディングス

「23区」「組曲」「ICB」など、百貨店を中心に展開するアパレルブランドを多数持つ企業グループのECサイトです。品質の高さと洗練されたデザインが特徴で、比較的年齢層の高いユーザーに支持されています。

23位:ワールド

「UNTITLED」「INDIVI」「Reflect」など、多様なテイストのアパレルブランドを展開する企業グループのECサイトです。幅広いターゲット層に対応した商品展開が特徴です。

24位:三越伊勢丹ホールディングス

百貨店のECサイトとして、高品質な商品と丁寧な顧客対応が強みです。アパレル、雑貨、食品など、百貨店ならではの幅広い品揃えで、ギフト需要などにも対応しています。

25位:ベルーナ

カタログ通販をルーツとするECサイトで、アパレルや雑貨、家具など幅広い商品を扱っています。比較的手頃な価格帯の商品が多く、幅広い年齢層のユーザーに利用されています。

26位:大網

ホビー・フィギュアを中心としたECサイト「あみあみ」を運営しています。専門性の高い品揃えと、コレクター向けの限定商品などが強みです。

27位:オールアバウトライフマーケティング

コスメ・美容関連のECサイト「LIPS」を運営しています。ユーザーによるレビューやランキングが充実しており、購買の参考になる情報が豊富です。

28位:キタムラ

カメラ専門店として、豊富な品揃えと専門的な知識によるサポートが強みです。中古カメラの取り扱いや、写真プリントサービスなども提供しています。

29位:Gb

衣料品を主な取扱商品としている、独自の強みを持つECサイトです。

30位:DINOS CORPORATION

カタログ通販をルーツとするECサイトで、家具・インテリア、家電、雑貨など、生活用品全般を取り扱っています。独自の企画商品なども展開しています。

単独EC(自社EC)を始めてみませんか?

国内で売れているECサイトランキング1位~30位をご覧いただきましたが、御社ではもうECサイトを軌道に乗せられていますか?

もしこれから単独EC(自社EC)を始めたい場合はECサイト構築サービスmakeshop(メイクショップ)をご利用ください。
中小企業や個人事業主様向けの低価格×高機能プランのほか、大型サイトをつくるためのカスタマイズ機能も充実しております。最初は15日間の無料体験から始められるので準備は要りません。
大手・上場企業の導入事例もあり、ショップ売上高は11年連続で業界No.1になっています。ぜひ無料体験をお試しください。

※No.1:流通額=受注金額。ECサイト構築サービス運営企業各社の発表数値より、SaaS型の数値を比較(自社調べ 2025年4月時点)

世界の越境ECサイトの市場規模って?

EC需要は世界中で高まっており、その市場規模もどんどん拡大しています。世界基準でみれば、日本はまだまだEC化が進んでいないともいえます。
とくに昨今盛り上がりをみせているのが、自国以外の顧客にECチャネルを通して商品・サービスを販売する越境EC。
日本・アメリカ・中国、3か国の越境ECの市場規模は、次の表の通りです。

越境EC購入額伸び率
日本4,208億円6.4%
米国2兆5,300億円14.4%
中国5兆3,911億円7.7%
引用元:電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました

中国消費者による日本事業者からの越境EC購入額は2兆4,301億円(前年比7.7%増)、米国事業者からの越境EC購入額は2兆9,610億円(前年比7.7%増)で、昨年に引き続き増加しています。
米国からの購入額は中国からの購入額をわずかに上回っていますが、日本の製品が両国で高い人気を得ている状況が伺えます。

海外ECサイトの市場規模ランキング

2020年には4.28兆USドル、EC化率18.0%であった世界全体のBtoC-EC市場は、新型コロナウイルスの影響によるEC需要の急増を経て、力強い成長を続けています。2024年には約6.7兆USドル、EC化率22~23%に達したと推計されており、2025年も市場規模は拡大し、7兆USドルに迫る勢いで、EC化率もさらに上昇すると予測されています。

【中国】海外ECサイトランキングTOP3

都市部を中心にデジタル化の進む中国では、EC利用も活発。
とくに毎年11月11日の「独身の日」は各サイト大規模なセールをおこない、大きな経済効果を呼んでいます。

1位:Tmall (天猫)

Tmall(天猫)は2013年にアリババグループが開設したショッピングモール形式のECサイトで、市場の過半数のシェアを獲得しています。

2位:JD.com(京東)

中国シェアNo.2の総合ECサイトです。2016年にはWeChatを運営するテンセントグループの一員となり、スマートフォンからの流入を強化しEC事業の強化を図っています。

3位:Pinduoduo (署x多多)

2015年にスタートして以来、若年層を中心に人気を集め、急成長をとげたECサイトです。複数人が共同で商品を安く購入できる「グループ購入」という特徴的なサービスを展開しています。

【アメリカ】海外ECサイトランキングTOP3

デジタル先進国のアメリカ。11年連続で2ケタ成長を続けるEC市場において、伸びている商品カテゴリーは食品・飲料となっています。

1位:Amazon

取扱商品数、展開地域が世界最大級のインターネット通販サイト。
リアルでは「レジに人がいない無人コンビニ」のAmazon Goも展開している。

2位:Walmart

世界最大のスーパーマーケットチェーンであるウォルマートが運営するECサイト。
実店舗と連携し、ECで注文した青果などの食料品が店舗で受け取れるサービスが人気。

3位:Apple

言わずと知れたAppleの直販ECサイト。
日本でも近年、ブランドメーカーによる自社販売のDtoC(Direct to Consumer)が盛り上がりをみせています。

【韓国】海外ECサイトランキングTOP3

コスメやファッションのトレンドメーカーである韓国の越境ECには、日本でも若い女性を中心に注目度が高まっています。

1位:G-Market

韓国最大の通販サイト。日本では楽天市場内に出店しており、韓国コスメなどが購入できることから注目されています。

2位:11番街

2008年に韓国の携帯電話キャリアであるSK Telecomがオープンさせた、オープンマーケット型のショッピングモール。

3位:Tmon

2010年にスタートし、急成長を遂げているECモールです。食品配達や旅行、アクティビティの予約なども取り扱っています。

【台湾】海外ECサイトランキングTOP3

文化やトレンドが若い世代を中心に注目されている台湾のEC市場をみてみましょう。訪問者数ランキングのTOP3は下記の通りです。

1位:蝦皮購物(Shopee)

発足当初はCtoCのオークションサイトだったECサイトで、SNS広告を活用し利用者数を増やしました。2017年以降、通販サイトへとリニューアルをしており、モバイル端末での操作性の良さが特徴です。

2位:PCHome

台湾最大級のBtoC型ECサイト。24時間以内に配送をおこなうサービスが代表的です。主力商品はPC、通信機器、家電で、20~40代の男性からの支持を得ています。

3位:momo購物網(momo)

2005年、テレビ通販からスタートし、WEB分野へと進出したECサイトです。高級ブランド品や化粧品の品ぞろえに定評があり、20~50代の女性を中心に人気を集めています。

まとめ

国内外のEC市場の動向とランキングをご紹介しました。
EC運営者の方はぜひご参考にしてみてください。

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