【2022年最新】ECサイト売上ランキング！国内・海外企業からECモールまで

1位：楽天　5兆118億円

まずトップとなったのが楽天市場。日本におけるEC販売の先駆け的存在です。
特徴は、楽天カードや楽天トラベル、楽天モバイルなどグループ内の各サービスの連携。さまざまな分野でサービスを展開しており、かつ組み合わせて使うとお得になる仕組みなので、顧客を楽天ユーザーとして総合的に囲いこむことに成功しています。

とくに、各サービスの利用で貯められる楽天ポイントが鍵。もちろん楽天市場での買い物でも高い割合で還元されるうえ、貯めたポイントは商品の購入時に使用できます。
また、楽天市場で近年ホットだった話題といえば、購入金額3,980円で送料がサービスとなる一律送料無料ラインの導入。ユーザビリティを向上させてさらなる囲い込みをはかった施策で、一部出店店舗からは反発もあったものの、『巣ごもり需要』の上昇とともに売上拡大に貢献する形となりました。
なお、この数字は楽天市場のみのものでなく、連携サービスであるフリマアプリ・ラクマの流通額も合計したものとなっています。そのため、純粋にモールでの売上のみを比べるとAmazonジャパンのほうに軍配が上がると考えられます。

2位：Amazonジャパン　2兆5,378億円

続いて2位につけたのが、世界中で大きなシェアをもつAmazon。楽天市場と違い、各企業やブランドが1品ずつ商品を出品するマーケットプレイス型のECモールです。
Amazonのファン創出に一役を買っているのがPrimeサービス。月間プランで税込500円、年間プランで税込4,900円で入会でき、お急ぎ便が無料・動画配信のサブスクリプション利用など、会員特典のさまざまなサービスを受けることができます。

本国アメリカでは無人レジのAmazon GOをオープンさせるなど、リアル領域にまで勢力を拡大しつつあるAmazon。日本でも今後さらなる躍進が期待できそうです。

※Amazonの数値については次の記事を参考に記載しています。
https://netkeizai.com/articles/detail/5688

Amazonの売上高については、日本国内でAmazonが売主となるものと、第三者が売主になるものの手数料10%程度が合計された値となっており、[……]マーケットプレイスのシェアは引き続き拡大していると考えられることから、2019年の割合は55%であると推定。このことから、2019年の流通総額は3兆4,238億円[……]と推測する。

3位：Yahoo!ショッピング　1兆6,900億円

3位はYahoo!ショッピング。流通額は1兆6,900億円でした。
日本では楽天、アマゾン、ヤフーで3強とよくいわれていますが、Yahoo!ジャパンとしてはなかなか追いつけないトップ2社になんとか打ち勝ちたいところ。そこで踏み切ったのが、ファッションECのZOZOタウン運営元であるZOZOの買収や、LINEとの経営統合です。

また、キャッシュレス決済のPayPayと連携しポイントが貯められる仕組みで、ユーザーの囲い込みも狙っています。

Yahoo!ショッピングに出品するなら

4位：ZOZOTOWN　3,955億円

4位ZOZOTOWNは、アパレル専門のECモールです。流通額は上位3サイトに比べ低いですが、それらが総合ECモールであったことを考えると、ファッション単独でこの順位に食い込んでいる実力はなかなかのものでしょう。
なお、前述の通り運営元のZOZOはYahoo!ジャパンによって買収されています。その流れで、2019年秋、Yahoo!とSoftbankのユーザーを対象に開設されたPayPayモールに、ZOZOTOWNが出店。
ZOZOTOWNにとっては初の外部モールへの出店となり、この一連の動きは大きな注目を集めました。

5位：au PAYマーケット2,317億円（推定）

KDDIがauユーザーをメインターゲットに運営しているau PAYマーケット。旧名は「Wowma！」というサービスでしたが、2020年5月より、auの決済およびECのサービス名が「au PAY」となったことを受けて、名称が変わりました。ファッションや家電、日用品、コスメ、グルメに強いECモールです。

1位：Amazonジャパン

AmazonはモールECではありますが、マーケットプレイス型という特性から単独ECとしても考えられます。そして、単独ECとした場合、国内ではトップの売上となります。
国内の大手メーカーと協力して開発したPB商品に注力するなど、品ぞろえの強化が功を奏しました。

2位：ヨドバシカメラ

家電販売のヨドバシカメラのECサイト。何円からでも送料無料かつ追加料金なしでの注文当日の配達、最短2時間半以内に商品を届ける「ヨドバシエクストリーム」など、物流基盤の強さを活かしたサービスが好評です。

3位：ビックカメラ

家電販売のビックカメラのEC部門です。ビックカメラでは2020年、店頭の電子棚札とECの連携を推進。電子棚札はECのレビュー件数や評価などを表示でき、店舗とECの融合に取り組んでいます。

4位：ZOZO

ZOZOTOWNもAmzonと同じくマーケットプレイス型であるため、こちらにもランクインしました。PayPayモールへの出店は、顧客層の拡大に貢献しています。

5位：ユニクロ

ファストファッション大手、ファーストリテイリングが提供するユニクロのオンラインストアです。ユニクロはオムニチャネルの成功例としても知られており、実店舗とオンラインチャネルの連携がスムーズです。

6位：オイシックス・ラ・大地

大手食品通販サイトです。「食のこれからをつくり、ひろげていきます」の理念を掲げ、食材の定期配送やミールキットの販売など食に関するサービスを総合的に展開しています。

7位：ジャパネットたかた

TV通販でもおなじみのジャパネットたかたは、サイト内での動画の使い方に注目です。商品ごとに紹介する動画はもちろん、サービス案内やユーザーからよくある疑問を解消する動画コンテンツが揃っています。
これらは問い合わせ対応の負担を軽減し、業務の効率化に貢献しているとみられます。

8位：上新電機

家電販売のECサイトです。直近では楽天と連携し、リアル店舗への送客を狙うキャンペーンの告知を楽天市場のトップページに掲載。
こうしたリアルとWebでの相互集客により、EC事業へ大きく貢献しているようです。

9位：ニトリホールディングス

家具・雑貨販売のニトリは、2020年コロナ禍による家庭内消費の需要が高まって以降、EC部門が好調です。オンラインショップ限定品にも人気が集まっています。

10位：ヤマダ電機

家電販売のECサイトです。店舗とネット融合により効率的なEC事業の改革を推進しています。

11位：DINOS CORPORATION

カタログ通販のディノス・セシールのオンラインストアです。衣料品、日用品を中心に総合的な商品ラインナップを展開しています。

12位：デル

PCメーカー、デルのEC部門。メーカー直売サイトとしては世界最大手です。PC機器をオンライン注文できるほか、PC製品に関する総合情報、最新のニュースなどを見ることができます。

13位：マウスコンピューター

PC販売のECサイトです。通信販売によるBTOを主とした直販メーカー。iiyamaブランドのモニター発売元でもあります。

14位：千趣会

ベルメゾンを運営しています。グループの中にはイイハナ・ドットコム、ユイットWEBストアなどがあります。

15位：アダストリア

グローバルワーク、ニコアンド、ローリーズファームなど30以上の人気ブランドを持つアパレル企業で、保有するブランドの商品が集まる公式WEBストアのドットエスティを運営しています。
ランキングには他にも前年から比べ売上を伸ばしたアパレルECがランクインしていますが、外出自粛が推奨された2020年、従来の実店舗顧客を積極的にWEBへ送客したことが、各社EC部門の成長要因となりました。

16位：ジュピターショップチャンネル

スカパー！やケーブルテレビを介して視聴可能なテレビショッピングでお馴染みのショップチャンネルの通販サイトです。

16位：アスクル

法人向け備品通販サイトのアスクル。個人を対象にしたロハコも、PBのデザイン性の高さが人気です。

18位：ベイクルーズ

ジャーナルスタンダードなど、人気ブランドを複数展開するアパレルECサイトです。

19位：ベルーナ

ファッション・カタログ通販のベルーナが運営している衣料品販売のECサイトです。

20位：キタムラ

日本最大級のカメラ専門店カメラのキタムラのECサイトです。

21位：エクスプライス

家電通販のサイトです。楽天市場にも出店しています。

22位：イトーヨーカ堂

大手スーパー、イトーヨーカ堂のネットスーパーです。2020年7月に大幅リニューアルし、セブン受け取りや置き配が使えるようになりました。

23位：オンワードホールディングス

23区、自由区などを展開するアパレルECサイトです。

24位：TSIホールディングス

ジル・スチュアートやナチュラルビューティベーシックといったブランドを擁するファッションECのミックスドットトウキョウを運営しています。

25位：ワールド

アパレル企業のワールドでは、ECと店舗の相互利用を促進するOMO施策を推進し、顧客のEC体験向上を図っています。

26位：QVCジャパン

世界最大級のTVショッピングで知られるQVCのオンラインストアです。

27位：アイリスプラザ

アイリスオーヤマの公式通販サイトです。

28位：ユナイテッドアローズ

人気アパレルのユナイテッドアローズもEC部門の売上を伸ばしてきました。直近では、従来ZOZOに委託していたEC運営を自社に切り替え、サイトとアプリのリニューアルを行っています。

29位：三越伊勢丹ホールディングス

大手百貨店グループの三越伊勢丹ホールディングスは2020年、公式アプリにEC機能をリリースしました。オンライン接客にも注力するなど、WEBと実店舗を連携させた顧客体験の向上につとめています。

30位：高島屋

三越伊勢丹ホールディングスに続き、同じく百貨店業種の高島屋がランクインしました。2021年にオンラインショップをリニューアルし、スマホサイトの改善や、商品提案などのコンテンツ強化を実施しています。

単独EC（自社EC）を始めてみませんか？

国内で売れているECサイトランキング1位～30位をご覧いただきましたが、御社ではもうECサイトを軌道に乗せられていますか？

もしこれから単独EC（自社EC）を始めたい場合はECサイト構築サービスmakeshop（メイクショップ）をご利用ください。
中小企業や個人事業主様向けの低価格×高機能プランのほか、大型サイトをつくるためのカスタマイズ機能も充実しております。最初は15日間の無料体験から始められるので準備は要りません。
大手・上場企業の導入事例もあり、ショップ売上高は11年連続で業界No.1になっています。ぜひ無料体験をお試しください。

【中国】海外ECサイトランキングTOP3

都市部を中心にデジタル化の進む中国では、EC利用も活発。
とくに毎年11月11日の「独身の日」は各サイト大規模なセールをおこない、大きな経済効果を呼んでいます。

1位：Tmall （天猫）

Tmall（天猫）は2013年にアリババグループが開設したショッピングモール形式のECサイトで、市場の過半数のシェアを獲得しています。

2位：JD.com（京東）

中国シェアNo.2の総合ECサイトです。2016年にはWeChatを運営するテンセントグループの一員となり、スマートフォンからの流入を強化しEC事業の強化を図っています。

3位：Pinduoduo （署x多多）

2015年にスタートして以来、若年層を中心に人気を集め、急成長をとげたECサイトです。複数人が共同で商品を安く購入できる「グループ購入」という特徴的なサービスを展開しています。

【アメリカ】海外ECサイトランキングTOP3

デジタル先進国のアメリカ。11年連続で2ケタ成長を続けるEC市場において、伸びている商品カテゴリーは食品・飲料となっています。

1位：Amazon

取扱商品数、展開地域が世界最大級のインターネット通販サイト。
リアルでは「レジに人がいない無人コンビニ」のAmazon Goも展開している。

2位：Walmart

世界最大のスーパーマーケットチェーンであるウォルマートが運営するECサイト。
実店舗と連携し、ECで注文した青果などの食料品が店舗で受け取れるサービスが人気。

3位：Apple

言わずと知れたAppleの直販ECサイト。
日本でも近年、ブランドメーカーによる自社販売のDtoC（Direct to Consumer）が盛り上がりをみせています。

1位：G-Market

韓国最大の通販サイト。日本では楽天市場内に出店しており、韓国コスメなどが購入できることから注目されています。

2位：11番街

2008年に韓国の携帯電話キャリアであるSK Telecomがオープンさせた、オープンマーケット型のショッピングモール。

3位：Tmon

2010年にスタートし、急成長を遂げているECモールです。食品配達や旅行、アクティビティの予約なども取り扱っています。

【台湾】海外ECサイトランキングTOP3

文化やトレンドが若い世代を中心に注目されている台湾のEC市場をみてみましょう。訪問者数ランキングのTOP3は下記の通りです。

1位：蝦皮購物（Shopee）

発足当初はCtoCのオークションサイトだったECサイトで、SNS広告を活用し利用者数を増やしました。2017年以降、通販サイトへとリニューアルをしており、モバイル端末での操作性の良さが特徴です。

2位：PCHome

台湾最大級のBtoC型ECサイト。24時間以内に配送をおこなうサービスが代表的です。主力商品はPC、通信機器、家電で、20~40代の男性からの支持を得ています。

3位：momo購物網（momo）

2005年、テレビ通販からスタートし、WEB分野へと進出したECサイトです。高級ブランド品や化粧品の品ぞろえに定評があり、20~50代の女性を中心に人気を集めています。