デジタルギフト（ソーシャルギフト）なら住所を知らない相手にも贈れる！導入方法から人気の背景・メリットについて
デジタルギフト（ソーシャルギフト）の基本を初心者向けに解説。メリット・導入方法から、おすすめサービス7選と法人利用まで詳しくご紹介します。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）とは
デジタルギフト(ソーシャルギフト)とは、オンライン上で贈れるギフトのことです。品物を贈るわけではなく、ダウンロードコードやURLなどの情報を送付するだけでいいため、プレゼントを購入したり、受け取り側に直接渡したりする必要がありません。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)を贈る際に受け取り側の住所を把握する必要がないため、住所を知らないSNS上での知人や、付き合いが浅い友人にもギフトを贈れます。また、サプライズでギフトを贈りたい場合も重宝するでしょう。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）の仕組み
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は、バーコードやダウンロードURL、文字や数字のコードという形式で送付します。受け取り側は、実店舗でバーコードを提示して商品と交換できたり、ECサイトでコードを入力して指定商品と交換できたり、受け取ったデジタルギフト(ソーシャルギフト)を引換券のような形で利用可能です。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）の種類
デジタルギフト(ソーシャルギフト)には下記のような種類があります。
- 現金
- 電子マネー
- 指定プラットフォームのポイント
- 商品・景品
- サービス
多くのデジタルギフト(ソーシャルギフト)は商品やサービスと交換できるものが多いですが、現金や電子マネーと交換できるデジタルギフト(ソーシャルギフト)も存在します。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）の利用シーン
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は下記のようなシーンで多く利用されています。
- 結婚祝い
- 出産祝い
- 誕生日プレゼント
- 入学祝い
- お中元・お歳暮
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は住所を聞くことなく気軽に贈れるため、結婚祝いや出産祝いなど、急なお祝いにもサプライズで対応できる点が魅力です。また、受け取り側にある程度使い道を委ねられるため、なにを贈ろうか迷ったときにも便利でしょう。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）が注目されている背景
デジタルギフト(ソーシャルギフト)が注目されている背景は、デジタルコンテンツや電子決済など、オンライン上で多くのモノやお金を取引できるようになったことが要因といえるでしょう。
また、コロナ禍をきっかけに対面での受け渡しに抵抗を感じる方が増え、オンライン上で完結するデジタルギフト(ソーシャルギフト)に自然と注目が集まりました。
デジタルコンテンツや電子決済が発達し、コロナ禍という環境が後押しした結果、世の中に広く認知されていったといえるでしょう。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）のメリット
デジタルギフト(ソーシャルギフト)には「ユーザーが得られるメリット」と「導入企業が得られるメリット」があります。ユーザー側と導入企業側で、どのようなメリットがあるのかを詳しく解説します。
ユーザーが得られるメリット
住所や名前がわからなくてもギフトを贈れる
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は、受け取り側の住所や名前がわからなくても贈れるため、SNS上だけでの付き合いで住所を聞きにくい場合や、住所を知らない友人にサプライズでギフトを贈りたい場合など、多くの場面でメリットと感じるでしょう。
使い道を受け取り側に委ねられる
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は「商品やサービスとの引換券」である場合が多く、受け取り側がある程度使い道を選べます。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)を贈る側はギフト選びに困ることはないですし、受け取り側も欲しい商品などを受け取れるため、両者にメリットがあるといえるでしょう。
予算を柔軟に設定できる
ギフトを贈る相手や状況によっては、予算を少額に抑えたい場合もあるでしょう。デジタルギフト(ソーシャルギフト)は1円単位で金額を設定できる場合も多いため、予算に頭を悩ませることが少ないです。
また、デジタルギフト(ソーシャルギフト)は送料がかからないため、遠方の方にギフトを贈りたいとき、送料分を予算に上乗せできます。予算を抑えながら、最大限の価値を提供しやすいギフトといえるでしょう。
導入企業が得られるメリット
プレゼントキャンペーンなどに利用しやすい
SNSが発達した昨今、多くの企業がSNS上で「プレゼントキャンペーン」を開催しています。不特定多数のユーザーにプレゼントを配布する際、送料のかからないデジタルギフト(ソーシャルギフト)は最適な選択肢といえるでしょう。
管理コストを削減できる
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は実体のある「モノ」ではないため、在庫保管料や送料が発生しません。管理や配送にコストがかからないという点は、大きなメリットです。
ギフト商戦で有利になりやすい
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は受け取り側にメッセージで贈れるため、プレゼントを贈りたい当日に購入しても、ギフトの受け渡しが間に合います。
父の日や母の日などのギフト商戦で「記念日当日まで売上を伸ばせる」という点は、大きなメリットといえるでしょう。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）を導入する方法
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は、大きく分けて下記2つの方法で導入できます。
- デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールへの出店
- 自社ECへギフト機能の導入
以下、詳しく解説します。
デジタルギフト（ソーシャルギフト）用モールへの出店
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は「LINEギフト」や「高島屋オンラインギフト」といった”デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モール”に出店するという方法で導入できます。デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールに出店すれば、すぐにでもデジタルギフト(ソーシャルギフト)に対応可能です。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールに出店した場合、デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールを利用しているユーザーがそのまま自社の顧客になる可能性を秘めており、新規顧客獲得がしやすいというメリットもあります。
ただ、デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールに出店する場合、出店料や月額費用、販売手数料などのコストがかかる場合がほとんどです。出店料や販売手数料の比較など、自社の予算に合わせてプラットフォーム選びをしましょう。
自社ECへギフト機能の導入
デジタルギフト(ソーシャルギフト)を導入する際、自社ECサイトへギフト機能を追加するという方法もあります。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールに出店した場合と比べて、販売手数料を抑えられるというメリットや、ある程度制限なく機能を追加できるため、理想とするギフト機能を実現しやすいというメリットが挙げられるでしょう。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)用の機能を自社開発することも可能ですが、多額のコストや膨大な時間がかかります。ご利用中のECカートに対応したデジタルギフト(ソーシャルギフト)導入サービスを利用するとコストも時間も節約できるでしょう。
たとえば、ECサイト構築サービスを提供している『makeshop』は、デジタルギフト(ソーシャルギフト)機能をかんたんに追加できる『AnyGift』と連携できます。AnyGiftは最短即日からデジタルギフト(ソーシャルギフト)ギフト販売を開始できるため、デジタルギフト(ソーシャルギフト)導入に関する多くの工数を省略できるでしょう。
おすすめのデジタルギフト（ソーシャルギフト）サービス7選
ここでは「おすすめのデジタルギフト(ソーシャルギフト)7選」をご紹介します。デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールに出店を考えている事業者や、法人向けデジタルギフト(ソーシャルギフト)サービスを利用したい方はぜひ参考にしてください。
LINEギフト
LINEギフトは、LINEアカウントを持っているユーザー全員が気軽に利用できるデジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールです。
日本国内でのLINE月間利用者数は2023年3月時点で9,500万人を超えており、高い集客効果が見込めます。また、日常的にLINEを利用しているユーザーが多いため「LINEで気軽にギフトを贈れる」という気軽さから、利用者の多いデジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールです。
初期費用も固定費も無料なので、費用面のリスクはありません。まずは出店審査を受けてみるとよいでしょう。
高島屋オンラインギフト
高島屋オンラインギフトは、大手百貨店を運営している高島屋グループが運営しているデジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールです。
百貨店で取り扱っているような洋菓子や和菓子、コスメやカタログギフトまで、さまざまなギフトをLINEやEメール上で贈れます。
百貨店と相性がよい商品を扱っている場合、高島屋オンラインギフトに出店するとよいでしょう。
デジコ
デジコはデジタルギフト(ソーシャルギフト)を活用したサービスを法人向けに展開しています。
AmazonギフトカードやPayPayマネーライトなど、6,000種類以上のデジタルギフト(ソーシャルギフト)を用意しており、販促キャンペーンのプレゼント配布や、小規模イベントの景品をデジタルギフト(ソーシャルギフト)でおこないたい場合に役立ちます。
デジコの公式サイトでは「デジコ導入事例集」を無料でダウンロードできるので、ぜひ一度ご覧ください。
デジコ公式サイトはこちら
giftee（ギフティ）
giftee（ギフティ）は人気ブランドのギフトを3,000種類以上取り揃えているデジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールです。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は、店舗での受取やオンラインでのサービス利用、宅配ピザなどの配送受取まで対応しており、SNSやEメール上でさまざまなギフトを贈れます。
法人向けの「giftee for Business」というサービスは、販促キャンペーンなどに活用できますので、デジタルギフト(ソーシャルギフト)販売と販促キャンペーンのどちらも導入したい企業におすすめです。
Amazonギフトカード
Amazonギフトカードは、大手ECモールを運営しているAmazonが提供しているギフトカードです。受け取り側は、ギフトカードに設定された金額の範囲内で、Amazon上の商品を購入できます。
Amazonギフトカードは会員でなくても購入できるため、気軽に利用できます。販促キャンペーンやプレゼントキャンペーンを企画する際に役立つでしょう。
SBギフト
SBギフトは「店舗受取方デジタルギフト(ソーシャルギフト)」と「配送型Webカタログギフト」を提供している法人キャンペーン用のデジタルギフト(ソーシャルギフト)サービスです。
SBギフトの担当者に、キャンペーン設計の相談ができたり、少額予算でお試し利用できたり、販促キャンペーンの経験が浅い事業者に適したサービスといえるでしょう。
QUOカードPay
QUOカードPayは全国のコンビニエンスストアなどで利用できる「QUOカード」のデジタル版を購入できるサービスです。50円～10万円の範囲で金額設定でき、最短即日発行できます。
受け取り側は、アプリのインストールや個人情報入力の手間をかけずにデジタル版QUOカードを利用できるため、販促キャンペーンや社内イベントの景品として気軽に活用できるでしょう。
【法人向け】自社に導入できるデジタルギフト（ソーシャルギフト）サービス
ここでは自社のECサイトなどに導入できるデジタルギフト(ソーシャルギフト)サービスを2種類ご紹介します。
aishipGIFT
aishipGIFTは、国内唯一のギフトECサイト構築専門のECカートです。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)機能に対応しているのはもちろん、のし・ラッピング専用UIを実装していたり、店舗受取機能も充実していたりと、ギフト商品をメインに扱う事業者におすすめのサービスとなります。
AnyGift
AnyGiftはECサイトにデジタルギフト(ソーシャルギフト)機能を追加できるサービスです。すでにECサイトを運営している事業者や、通常の商品とデジタルギフト(ソーシャルギフト)の両方を販売したい事業者は、最適の選択肢といえるでしょう。
AnyGiftはAPI連携に対応しているため、各社ECサイトと連携できます。ただ「API連携など、あまり詳しくない」という事業者も多いでしょう。
ECカートのmakeshopでは、2箇所のタグ埋め込みでかんたんにAnyGiftを実装可能です。まだECサイトを開設していない事業者や、ECカートの乗り換えを検討している事業者は、makeshopとAnyGiftを活用してみてください。
まとめ
デジタルギフト(ソーシャルギフト)は、受け取り側の住所を知らなくても気軽に贈れるギフトのため、SNSやオンライン上での交流が盛んな現代で人気なサービスです。
デジタルギフト(ソーシャルギフト)を導入したことで、販促キャンペーンに成功した事業者や、売上向上を成功させた事業者なども多く、ビジネスの観点からも注目が集まっています。
自社の売上向上を図るために、ECサイトへのデジタルギフト(ソーシャルギフト)機能の追加や、デジタルギフト(ソーシャルギフト)用モールへの出店を検討してみてください。
