ハンドメイド商品の販売方法は？おすすめサイトやアプリ、集客のコツを紹介

ハンドメイド販売サイト

ハンドメイド販売サイトとは、ハンドメイド商品に特化した販売サイトです。
minne、Creemaなどが代表例です。
ハンドメイド販売サイトは、作家として登録するだけでオリジナルの商品を販売できます。
ハンドメイド商品を専門に取り扱っているため、ハンドメイド商品に興味をもっているユーザーが多い点が特徴です。
また、2019年にminneが発表したデータによれば、ユーザーの約9割を女性が占めています。
そのため、女性ユーザーをターゲットとしたアクセサリーやファッション商品などの販売に適しています。

ECサイト

ECサイトとは、Electronic Commerce（電子商取引）サイトの略称です。
Web上で商品やサービスを販売するサイトの総称で、ネットショップと呼ばれるものの多くはECサイトに分類されます。
一昔前までECサイトを構築するには、HTMLやCSSをはじめ、サイト制作の知識が必要でした。しかし、近年ではBASEやSTORESなどのサイト作成サービスを利用して、誰でも簡単にECサイトを作成できます。
みずからECサイトを作成する場合、デザインの自由度の高さが最大のメリットです。中には、フリマアプリと同様、初期費用や固定費用なしで利用できるサービスもあるため、検討してみるとよいでしょう。

フリマアプリ

フリマアプリとは、アプリ上でフリーマーケットに出品できるサービスです。
メルカリやラクマなどのフリマアプリのほか、ネットオークションを中心に扱うヤフオクでも「フリマ出品」機能があり、フリマ出品された商品は出品者が決めた価格でのみ購入が認められます。
フリマアプリのメリットは、アプリをインストールして登録さえすれば、気軽に利用できる点です。出品者プロフィール、商品の画像や文章を決める必要はありますが、ECサイトを作成するような手間や時間は一切かかりません。
また、フリマアプリは集客力の点でも優れています。
2019年4月時点でメルカリは2,200万人、ラクマは1,100万人の月間ユーザーを獲得しています。2020年12月末にはメルカリにおける商品出品数が50億を突破しており、さらなる拡大が期待されている業界です。

ネットオークション

ネットオークションとは、Web上でオークションに出品できるサービスです。
もっとも有名なのはヤフオクで、そのほかにもモバオク、セカイモンなどのオークションサイトがありますが、ハンドメイド商品の販売にはあまり適していません。
しかし、ハンドメイド販売サイトに比べると男性ユーザーが多い傾向があり、男性向けの商品販売に強い面もあります。
ネットオークションを利用するのであれば、ヤフオクのフリマ出品機能を利用するのがおすすめです。

イベント

イベントとは、オフラインでハンドメイド商品を直接販売できる場です。
ハンドメイド販売サイトやフリマアプリなどでは、出品から配送までの作業がすべてオンラインで完結しますが、イベントでは実際に購入者と対面して商品を販売できます。
イベントの多くは、minneやcreemaなどのハンドメイド販売サイトが主催しており、東京ビッグサイトや大阪南港ATCホールをはじめとする大規模会場で行われます。
規模の大きなイベントは出展料も高くなるため、利益をあげるのは難しいかもしれません。
しかし、イベントに出展することで知名度を高められるうえ、イベント出展の実績が得られます。
また、実際に購入者と面と向かって話せるため、ファンを獲得しやすい点もオフラインイベントならではの特徴です。
イベントそのもので利益を出すというよりも、その後の集客や販促に活かす目的で利用するとよいでしょう。

委託販売

委託販売とは、レンタルスペースや百貨店の一角を借りて、ハンドメイド商品の販売を委託する方法です。
イベントと同様、出店料や売上に応じた委託販売料がかかるため、利益をあげるために出店するのではなく、ブランディングの意味合いが強いでしょう。
イベントのように多数の出品者が集う場ではなく、自身の商品だけを並べた期間限定ショップの運営、大手百貨店の一角での出店は、信頼を獲得するうえで効果的です。
さらに上のステージへ進むきっかけになる可能性もあります。

サイトのコンセプトで選ぶ

ハンドメイド販売サイト、ECサイト、フリマアプリなど、プラットフォームのジャンルが違えば、特徴やサービス内容も異なります。
しかし、一口にハンドメイド販売サイトといえど、サイトによってコンセプトは多種多様です。
たとえば、業界最大手のminneはアマチュアのハンドメイド作家が多く利用しています。
サービスの規模が大きいため、幅広いレベルの作家が利用しているのも事実ですが、メイン層はアマチュアからセミプロです。
一方、iichiはクリエイティブかつ洗練されたサイトデザインのとおり、クオリティの高い商品が多くラインナップされています。
そのため、iichiに初心者が出品してもクオリティの高い商品と比較されてしまうため、購入につなげるのはなかなか難しいでしょう。

サイトやアプリのコンセプトを知るには、まずユーザーとして登録してみるのがおすすめです。
そして、出品した際に競合になる商品のレベルやラインナップを確認したうえで、みずからの商品のよさを活かせるサイトやアプリを選ぶことが大切です。

販売手数料で選ぶ

販売手数料とは、販売金額に応じて発生する手数料です。
ハンドメイド販売サイトやECサイトの多くでは、登録や運用に費用が掛かりません。
そのかわりに販売手数料を設けています。
販売手数料の相場は、5％から10％程度です。
販売手数料はサービスによって大きく異なり、STORESでは5％である一方、iichiでは20％と高めに設定されています。
中には、送料を負担しなければいけないケースもあるので注意が必要です。

一般的にハンドメイド販売サイトは集客しやすい分、販売手数料が高く、ECサイト作成サービスは集客が難しい分、販売手数料が安い傾向があります。

振込手数料で選ぶ

振込手数料も、販売手数料と同様、サービスによって異なりますが、1回の振込につき200円前後が相場です。
それほど大きな金額ではありませんが、はじめの頃は売上が少なく、振込手数料が高いと手元に残る金額も少なくなってしまいます。

また、振込金額が一定以上になると手数料が安くなるパターンが一般的です。
たとえば、BASEを利用して作成したECサイト経由の売上を振込依頼する場合、2万円未満の振込を申請すると一律250円の振込手数料に加えて、500円の事務手数料がかかります。
振込金額が安くなるボーダーも1万円から3万円程度とサービスによって大きく異なるため、売上の見込みをたてて選ぶとよいでしょう。
なお、中には振込先口座に特定の銀行を利用する場合に、振込手数料が格段に安くなるサービスもあります。もし支障がなければ、振込手数料が安くなる口座を開設してしまうのも1つの手です。

メルカリ

メルカリは、国内最大級規模のフリマアプリです。
2013年7月のサービス開始当初は、不要になったものが誰かにとって役立つというコンセプトのもと、フリーマーケットとしての側面が強かったのですが、サービスの拡大とともにハンドメイド商品の販売にも利用されるようになりました。
メルカリを利用するメリットは、圧倒的なユーザー数です。ユーザーの多いプラットフォーム上に出店することでより多くの見込み顧客にアプローチできるほか、集客しやすい点が特徴です。
一方、ユーザー数は競合商品の数にも影響します。ユーザー数が多い分、出品されている商品も豊富なため、競合商品と差別化できないと、売上をあげることは難しいでしょう。

BASE（ベイス）

BASEとは、ネットショップの開設実績で4年連続No.1のECサイト作成サービスです。ネットショップを作成する場合、レンタルサーバーの契約、ドメインの取得、レイアウトの作成など、さまざまな作業が必要ですが、BASEでは面倒な手続きは一切不要です。
アカウント登録後、テンプレートに沿ってデザインを決定し、商品情報を入力するだけでネットショップを開設できます。基本的な機能はすべて無料で利用でき、必要に応じて有料で拡張機能をインストールするため、ECサイトの規模やニーズによってさまざまな選択ができる点も魅力です。
また、BASEはECサイトの作成に特化したサービスのため、ECサイト向けに適したレイアウトやデザインのテンプレート豊富で、ECサイトの運営に必要な機能がそろっています。

STORES

STORESとは、BASEと並んで人気を獲得しているECサイト作成サービスです。月額無料のフリープランと月額2,178円のスタンダードプランがあり、有料プランでは独自ドメイン、STORESロゴの非表示、代引きやAmazon Payへの対応などの機能が利用できます。
STORESの特徴はシンプルな操作性です。直感的に把握しやすいページデザインのため、Webサイトの作成に慣れていないユーザーでも問題なく利用できるうえ、アクセス解析の画面も初心者にもわかりやすくまとめられています。
GoogleアナリティクスやGoogleサーチコンソールを利用する手もありますが、基本的な操作や専門用語を覚えるまでは満足に使いこなすのが難しいため、分析まで行いたい場合はSTORESの有料プランがおすすめです。

minne（ミンネ）

minneとは、国内最大級のハンドメイド販売サイトです。2020年のサービス開始以来、マーケットの規模を拡大しており、ハンドメイド販売サイトにおける年間流通額では4年連続で1位となっています。
また、minneでは不定期にオフラインイベントを実施しています。オフラインイベントは、ハンドメイド作家どうしが交流したり、顧客と対面で商品を販売したりする場です。オフラインイベントは、作家どうしの情報交換、ファンの獲得につながるだけでなく、モチベーションの向上にもつながります。
振込手数料は220円と安めに設定されているものの、売上合計金額が1,000円を超えると自動的に翌月末に支払われてしまう点はデメリットです。はじめの頃は売上があがりにくく、売上金の振込タイミングを繰り越せないと、売上に対する振込手数料の割合が大きくなってしまいます。

Creema（クリーマ）

Creemaは、国内だけでなく、台湾や香港での販売にも強みをもつハンドメイド販売サイトです。サービスの規模ではminneにおよびませんが、セミプロからプロレベルのハンドメイド作家が多く利用しており、全体的にクオリティの高い商品がラインナップされています。
売上金は自由なタイミングで振込申請ができますが、売上金が多くなると振込手数料が高くなってしまう点はデメリットです。しかし、Creemaではジャパンネット銀行への振込に限り、振込手数料が55円と格安に設定されています。そのため、Creemaを利用するのであれば、ジャパンネット銀行で売上入金用の口座を開設するのがおすすめです。
また、国内に比べると販売手数料が高くなってしまうものの、海外のユーザーにも商品を展開できる点はCreemaならではのメリットです。とくに海外受けする商品を取り扱っている場合には、Creemaの利用を検討してみてもよいでしょう。

iichi（イイチ）

iichiは、洗練されたブランドイメージをもつハンドメイド販売サイトです。minneをはじめ、ハンドメイド販売サイトのユーザーには女性が多い傾向がありますが、iichiでは男性のユーザーも多く利用しています。とくに、品質やデザインにこだわりをもっているユーザーが中心で、プロや職人による出品がメインです。
クオリティの高い商品を多く取り扱っており、ユーザー層にも独自性のあるiichiですが、販売手数料が売上金額の20％と高いデメリットもあります。男性をメインターゲットとした商品を販売する場合や、良質なものづくりに焦点をあてているiichiのコンセプトが商品にマッチしている場合を除けば、あまりおすすめはできません。

マルシェル

マルシェルは、gooが運営するハンドメイド販売サイトです。goo blogと連携できるため、ブログでの情報発信とネットショップでの販売を手軽にリンクさせられます。
情報を発信して販促に活用するのは、企業が運営するネットショップでもよく用いられる手法です。オウンドメディアで自社の商品やサービスに関連する情報を発信して、見込み顧客を集めたうえで、コーポレートサイトやECサイトへ誘導します。
マルシェルでは、同じ方法で集客を実現できるため、コンテンツマーケティングに適しています。
なお、マルシェルにおける売上金の受け取り方法は、口座への振り込みとローソン受け取りの2種類がありますが、1万円を超える場合はローソン受け取りを選択できません。

ほかの作家の商品や本の掲載作品をまねて販売

実用品の場合、作成者が申請をしない限り、著作権は発生しません。
しかし、他の作家の商品をまねて販売するのはトラブルになりかねないため、避けた方が無難です。
もちろん市場調査をして売れている商品からインスピレーションを得ることは大切ですが、参考にする際は商品を目にしたユーザーがほかの作家の作品をまねていると感じない程度にとどめましょう。

また、本に掲載されている作品やワークショップで公開されているレシピをまねて販売するのも禁止です。
いずれも個人が趣味の範囲内で楽しむことを目的としているため、販売して利益を得るのはマナー違反にあたります。

キャラクターやブランドの生地の使用

キャラクターが描かれた生地はあらゆる店舗で販売されています。
そして、キャラクターが描かれている生地を使用して、子どもの通園用バッグを作ったり、友人に小物入れをプレゼントしたりするのは問題ありません。
しかし、販売をはじめ、営利目的でキャラクターを利用すると著作権の侵害にあたります。実際のキャラクターが描かれているものだけでなく、実在するキャラクターをモチーフにみずから描いたものも同様です。
また、ブランドのロゴやマークが書いてある生地についても、キャラクターと同じく、使用が禁止されているため、注意しましょう。

写真の二次利用

ハンドメイド販売に限らず、インターネット上で商品を販売する際に必要となるのが写真です。ネットショッピングでは、実際に商品を見られないため、商品画像の掲載が必須です。
商品の画像はみずから撮影することもありますが、カメラマンに撮影を依頼するケースもあります。商品画像は、ユーザーが購入を決定するうえで重要な要素のため、クオリティの高い写真を用意することにはたいへん価値があります。
しかし、写真の権利には注意が必要です。たとえば、ネットショップに掲載するために撮影してもらった商品画像をチラシに掲載したり、SNSで利用したりすると、二次利用として権利侵害にあたります。

また、アクセサリーや衣料品など、撮影用のモデルが写っている場合には肖像権の問題が発生します。
カメラマンに依頼する場合と同様、あらかじめ決めておいた範囲を超えて利用すると権利違反となるため、撮影する写真の用途について共通の認識をもっておくことが大切です。

ノークレーム・ノーリターンでの出品

「ノークレーム・ノーリターン」とは、購入後のクレームや返品は一切受け付けないことをあらわす言葉です。
ほとんどのハンドメイド販売サイトやフリマアプリでは、ノークレーム・ノーリターンでの出品を禁止しています。
商品を販売して対価を得るのであれば、商品の品質には責任をもたなければいけません。
クレームや返品の希望には真摯に対応しましょう。
また、サービスによってはノークレーム・ノーリターンでの出品はペナルティの対象となるため、注意が必要です。

販売後にDMを送る

会員登録したユーザーにDMを送信するマーケティング手法がありますが、ハンドメイド販売サイトやフリマアプリではやってはいけません。
会員登録後にDMを送ってくるサービスの場合、利用規約や会員規約の中に、顧客向けの案内をするために住所を利用する旨の記載があるはずです。
しかし、ハンドメイド販売サイトやフリマアプリでは、販売によって知りえた顧客の住所は、原則として商品の発送以外に利用してはいけないと定められています。
商品とともに感謝の手紙を同封する程度であれば問題ありませんが、トラブルを避けるためにも販売後のDMは避けましょう。

確定申告が必要なケースもある

確定申告とは、事業で得た収入に応じて納税額を決定するための申告です。
確定申告というと株やFX、不動産などで大きな副収入を得ている人のイメージが強いですが、ハンドメイド販売でも一定以上の所得があれば確定申告が義務付けられます。
本業以外で20万円以上の所得がある方、定職についておらず48万円以上の所得がある方は確定申告が必要です。所得とは、売上から必要経費を除いた金額を指します。
ハンドメイド販売の場合、売上が30万円あったとしても、材料費に15万円かかっているならば所得は15万円となり、確定申告は不要です。

また、確定申告が不要の場合でも住民税の申告は必要となります。
確定申告の有無と住民税の申告は、別の問題であると認識しておきましょう。

写真のクオリティを上げる

ネットショッピングにおいて、写真は商品の購入を決めるうえで重要な情報です。
ピントが合っていて、明るい雰囲気の写真を使用することはもちろん、商品の魅力が伝わる写真を掲載しましょう。
また、クオリティの高い写真とはいえ、フィルターや加工によりクオリティを上げる方法はおすすめできません。
写真のクオリティが高くなれば売上にはつながりやすくなりますが、実際の商品と乖離が生じてしまうと、顧客満足度が低下したり、クレームに発展したりするケースも考えられます。
なお、写真を投稿する際は、さまざまな角度から撮影した写真を投稿することも大切です。ネットショッピングでは実際に商品を手に取れないため、より多くの情報を提供することで顧客の信頼につながります。

SNSを活用する

SNSの活用も集客に効果的です。Twitter、Instagram、Facebookなど、さまざまなプラットフォームがありますが、特徴やユーザー層はサービスごとに異なります。
たとえば、Twitterは拡散効果に優れています。Twitterの「リツイート」は、ユーザーが興味をもった投稿をフォロワー全員にリアルタイムでシェアできる機能です。
また、Instagramもハンドメイド販売の集客に適しています。Instagramは、画像や動画をメインコンテンツとするSNSのため、画像で訴求するネット販売との相性は抜群です。
SNSを利用する際はサービスごとの強みを理解したうえで、集客戦略を考えるとよいでしょう。

広告を出す

なかなか集客が実現できない場合は、広告を出すことも有効な手段です。
コストがかかってしまう点はデメリットですが、確実に露出を増加させられます。
とくにオンラインビジネスの場合、Web広告が利用できる点もメリットです。
Web広告には、GoogleやYahoo!の検索結果画面に表示するリスティング広告、SNS上に表示するSNS広告など、さまざまな種類がありますが、多くのWeb広告は広告を表示するユーザーをターゲティングできます。

ターゲティングとは、ユーザーの登録情報、検索や閲覧の履歴、位置情報などから、性別、年齢、居住地、趣味嗜好といった情報を得たうえでターゲットを絞り込むマーケティング手法です。
Web広告では、オフラインの広告に比べて精度の高いターゲティングができるため、購入につながりやすいユーザーに対して積極的にアプローチできます。

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